現在、どれぐらいの人が積極的に仕事を探しているのでしょうか?その答えは…ほぼ全員です

Indeed の最新調査によれば、過去 1 年間に新たに職を得た人の 90% が、就職が決まるまでの半年間に、積極的に仕事探しをしています。

景気の回復に伴い、就職する人の数が増加し、採用企業にとって有能な候補者を確保することが難しくなっています。誰もが欲しがる優秀な人材を見つけて引きつけるために、採用企業は競争を強いられているのが現状です。

ところで今の時代の優秀な人材は、どのように求人情報を得ているのでしょうか。そして何を決め手に彼らは転職を決意しているのでしょうか。有能な人材を集めるには、採用企業側が「消極派」の候補者、つまりすでに就労していて積極的に仕事探しをしていない人たちを、探しに行かなければならない、というのがこれまでの採用市場の常識でした。

積極派と消極派の区別がはっきりしていたため、多くの企業が自社の採用戦略づくりに取り組んできました。しかし最新の調査で、2015 年時点で自らのキャリア形成に対する「消極派」が激減していることや、そのことを多くの採用企業も認めていることがわかり、またその理由も明らかになりました。

調査結果レポートTalent Attraction Study: What Matters to the Modern Candidate 『優秀な人材を集めるために:現代の求職者が求めるものとは』(英語版のみ)には、有能な候補者と出会う機会が格段に増えていることを知ったうえで、彼らに興味をもってもらうにはどうすればよいかがまとめられており、優れた人材を確保したい組織にとっての一助となるはずです。Indeed は、8,000 人の米国成人を対象に Harris Poll 実施によるオンライン調査を 3 月と 4 月に実施しました。この調査によると、過去 1 年間に就職した人の 90% が、現在の仕事に採用が決まる半年前から、積極的に仕事探しをしたと回答しています。

調査からさらに 3 つの重要なことが明らかになりました:

  1. 現代の働き手たちは積極的にチャンスを求めている

過去 1 年間に新たに職を得た人の 90% が、採用が決まる半年前から何らかの転職活動を開始しています。そのうち 49% はオンライン求人サイトにアクセスし、47% はオンライン求人掲示板を閲覧しています。

過去 1 年間に現在の職を得るために何らかの行動を起こした 90% の成人のうち、49% が求人情報を見るためにオンライン求人サイトにアクセスしています。

  1. 求人検索は常にオン状態

現在就労している人または就労を希望している人の 71% が、新しい仕事を積極的に探しているか、または転職を検討してもよいと答え、そのうち 58% の人が少なくとも月 1 回は求人情報を閲覧しています。Indeed 独自の分析によれば、就労中の人のうち 65% が、その仕事に就いてから 3 か月以内に再び別の求人をチェックするようになります。

また、積極的に就職の機会を求めるのは、比較的若く、教育程度が高い層であるという調査結果も出ています。

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  1. 候補者たちは、自ら仕事探しの舵を握ることが大事だと考えている

ヘッドハンターに紹介された仕事ではなく、自分で見つけた仕事に就いている人たちは、自信に満ちています。就労成人のうち 52% は、ヘッドハンターや人材紹介会社から持ち込まれた就職口より、自分で見つけた仕事の方が、より大きな成功を収めることができると考えています。同じく 64% の人は、接触してきたヘッドハンターに紹介されるより、自ら選んで応募した会社の方が、より自信をもって自分に合っていると感じられるはずだと考えています。

候補者たちはどのように決断するのか、就労中の人は転職先を見つけるためにどんな行動をとるのか、といった詳細を紹介したレポートTalent Attraction Study: What Matters to the Modern Candidate 『優秀な人材の確保:現代の求職者が求めるものとは』(英語版のみ)を無料でダウンロードしていただけます。

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調査方法:この調査は 2015 年 3 月 25 日から 30 日までの期間、Indeed の依頼により、Harris Poll が同社の Quick Query システムを使用してオンラインで実施しました。対象は米国内に住む 18 歳以上の成人 4,041 名で、うち 2,293 名は就労中または無職で求職中の人(就労中の成人 1,997 名と無職で求職中の 296 名)です。2015 年 4 月 27 日から 30 日の期間に、米国内 18 歳以上の成人 4,025 名を対象に第 2 次調査を実施しました。うち 1,761 名が自営以外の就労者、461 名が過去 1 年以内に現在の職に就いた自営以外の就労者です。年齢、性別、人種/民族、学歴、宗教、世帯収入は、必要に応じて、人口全体に対する実際の割合と一致するように加重しています。回答者のオンライン利用性向を調整するため、傾向スコア加重法を用いています。